長短金利の逆転（ちょうたんきんりのぎゃくてん）とは、長期金利（償還期間の長い債券の利回り）が短期金利（償還期間の短い債券の利回り）を下回る現象。

通常、長期金利は短期金利を上回る。

例えば、1年で償還される債券の利回りが1%とする。市場では、先々金利が上昇すると見込まれており、来年は2%、再来年は3%と予測されていたとする。1年物債券を毎年購入していくと、三年後には複利で1.061倍に増えることになる。もし、3年物債券があるとすれば、三年間で6.1%増えるはずである。これは一年当たりに換算して1.99%の利回りになる計算になる。

このように、先々金利が上昇するという予想の下では、長期金利は短期金利を上回る。また、債券発行者の信頼性は遠い将来のほうがより低いため、長期金利には追加的な利息（信用プレミアム）も要求される。

しかし、金利が低下するという予想の下では、これと逆の現象が起きる。その予想が信用プレミアムも相殺したとき、長短金利逆転が起きる。

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イールドカーブ（Yield curve：利回り曲線）とは、債券などの利回りと償還期間の相関図における曲線のこと。

一般に、利回りは償還期間が長くなるほど高い。

例を挙げると、債券・定期預金は1年満期のものより、2年満期のもののほうが一年あたりの利率が高い。

金利上昇リスク
仮に、1年で償還される債券の利回りが1%とする。市場では、先々金利が上昇すると見込まれており、来年は2%、再来年は3%と予測されていたとする。1年物債券を毎年購入していくと、三年後には複利で1.061倍に増えることになる。もし、3年物債券があるとすれば、三年間で6.1%増えるはずである。これは一年当たりに換算して1.99%の利回りになる計算になる。

この条件の場合、2年もの債券は、1.50%の利回りになる。

X軸を償還期間、Y軸を利率として表を作ると、右上がりの線になる。

これがイールドカーブ（利回り曲線）である。

将来リスク
債券発行体の信頼性は、遠い将来ほど低下する。明日は倒産しないだろうし、1年後も大丈夫そうだが、10年後となると分からないといった具合である。

この場合、1年満期と10年満期が同じ金利であれば、みな1年満期を選び、満期後に買いなおすという行動でリスクを低下させるであろう。

そのため、償還期間の長い債券を発行する場合は金利を上乗せしなくては発行が困難となる。

これを将来に対するリスクプレミアムと呼び、X軸を償還期間、Y軸を利率として表を作ると、右上がりの線になる。

結果的に、二つの傾向を合成することで、イールドカーブが形成され、多くの場合右上がりの傾向にある。

このカーブの傾斜が緩やかになることをフラット化、傾斜が急になることをスティープ化と呼ぶ。

また、逆イールドカーブと呼ばれる、右下がりの曲線になる場合が稀にある。これは長短金利の逆転という現象が起きている場合である。

【債券（さいけん）とは】
債券は国、地方公共団体、政府関係機関、特殊金融機関、事業会社など（発行体という）が資金を調達する際、債権・債務の内容を券面上に実体化させて発行する有価証券のこと。有価証券であるため他人への譲渡が可能で、期限前に現金化することができる。また、期限まで保有すれば券面の金額を受け取ることができる。

代表的なのは、国が発行する国債。

【債券の性格】
債券は株式と異なり、配当はない。その代わり利息がつく。

また、発行条件により異なるが、発行体解散時の償還は株式より優先される。

【債券価格と利回り】
例えば、一年後に1万円が償還される債券があるとする。この債券を現時点で9千円で購入すると利息が1千円になるので、利率は1/9で11.1%となる（税金･手数料はこのさい捨象する）。 逆に、市場の利率が10%であるとすれば、先ほどの債券の現時点での価格は9091円（1円単位に四捨五入）となる。 市場の利率が20%になれば価格は8333円となる。利率と債券価格は反対に動くのである。

また、十年後に1万円が償還される利率10%の債券は、現在の価格が3855円となる。

これは、債券の種類に関わらず一般的な性格である。また、利率を元に計算される現在の価格を割引現在価値という。債券価格の求め方は以下の通りである。

債券現在価格＝償還額/償還までの合計利回り

償還までの合計利回り＝(1+期間利率/100)^期間

【債券の償還期間】
債券は、一般には償還期間がより長い債券のほうが利率が高い。

※しかし、まれに長期債券の利回りが短期債券の利回りを下回ることがある（詳細は長短金利の逆転）。

一般的な場合、償還期間を横軸に、利回りを縦軸にとると、右肩上がりのラインを描く（詳細はイールドカーブ）。

これは、将来的に利率が上がるリスクがあるからである。

【債券の取引】
債券は、発行体、償還期間、残存償還期間、償還順位の優劣などの組み合わせで商品の数が、株式の商品数に比較してかなり多い。そのために、市場取引が向かず基本的に相対取引である。