投資信託のランキング、という記事はどんなものに載っていても気になりますね。
雑誌や新聞には１ヶ月や１年という短期的な投資信託のランキングが掲載されますが、短期的な騰落率にこだわることは投資信託のランキングでは禁物だと思います。
よかったものが悪くなり、悪くなったものがよくなるのは、よくあることです。
特に投資信託のランキングは大きく変化します。

５年前に投資信託のランキングで上位半数に連続ランクされたファンドのうち、５年後のいまも上位半数を維持している優秀なファンドは１１本のうち１本しかないという統計もあります。
あまり目先の投資ランキングにこだわるのは危険でしょう。

カテゴリ分類からどんな投資信託のランキングがあるか見てみると、短期運用の運用成績ランキング、長期運用の運用成績ランキング、もっとも広く保有されているファンドはどれかというランキングなど様々です。

ネット上ではいろいろなサイトで投資信託のランキングを発表しています。
代表的なサイトといえる「価格．com」では，販売会社の人気投資ランキング、週間アクセスランキングなどあげていて、テーマ別ラインアップ、分類別ラインアップなどで投資信託をわけて紹介しています。
また、モーニングスターというサイトでは様々なファンドの格付け情報や最新の投資信託業界の動向などがランキング掲載されています。

どのようなものでも投資信託のランキングの見方としての注意点は、ランキングはある一定期間の騰落率をベースにしていますので、このランキング評価がファンドの良し悪しと直接つながってはいないということを肝に命じておきましょう。

先日も、新聞の経済欄に投資信託の特集が組まれていました。投資信託は短期的な値動きに一喜一憂するような性格のものではないということが強調されていました。
しっかりとした心構えが必要なんですね。

投資信託の基準価額とはいうのは、株でいうと株価にあたります。
投資信託を購入したり、売却するときに使われる値段です。
投資信託の中に組み込んでいる株や債券の価格が上がれば基準価額も上昇し、価格がさがれば、基準価格も下がることになります。

基準価額を出すということは、投資信託(ファンド)に組み入れられている有価証券などを全て日々時価評価することです。

その計算のしかたは、利息や配当金を加えて資産総額を算出し、そこから運用にかかるコストを差し引いて純資産総額を算出し、そしてそれを受益権口数でわるということになります。
基準価額＝信託財産の純資産総額／受益権口数ですね。

基準価額は購入した金融機関に問い合わせる方法もありますが、郵便局も含めてほどんどの会社のものがサイト上に載っています。
あなたの投資信託の中身が株を中心にしたものなら、基準価額の変動が大きいことが予想されるし、債券中心なら、基準価額はあまり大きな変動にはならないと思います。
しかし、どちらも元本を割る可能性があることを頭においておいてください。

日本経済新聞の株価欄近くにオープン基準価格という欄があり、ここで運用会社別に基準価額が記載されていますので、こちらも確認することがよいことと思います。

投資信託は、公社債投資信託と株式投資信託に大きく二つに分類されます。
●公社債投資信託
MMFや中期国債ファンドなどは、公社債投資信託に分類されます。
株式を一切組み入れないことを信託約款上で明示しているファンドということになります。
公社債及び短期金融商品で運用するということですね。

公社債投資信託の中でも期間によって分類することがあります
おもに短期の国内の公社債での運用の場合、短期公社債投資信託、
おもに中長期の国内の公社債での運用の場合は長期公社債投資信託
となります。

公社債投資信託は、元本割れするリスクは小さく、安定しているといえます。
外貨MMFでは通貨や金利の比較も重要になります。

●株式投資信託
規約上株式が組み入れ可能な投資信託は、すべて株式投資信託ということができます。
世界中の公社債に分散投資している投資信託も、規約上は株式の組み入れが可能なため、株式投資信託に分類されます。

株式投資信託は投資する国や地域、株式と公社債の組み入れ比率などを比較することによって商品性を比較することができます。

◎投資信託の比較
投資信託の比較には
・純資産額
・リスク、リターン
・運用コスト
などのポイントがあります。

たとえば、株式投資信託の販売手数料は投資信託を販売している銀行や証券会社ごとに異なっているので、よく調べる必要があります。
取り扱い業者の比較も重要ですね。
・手数料
・注文機能
・取り扱い商品
・外国株
・信用取引
・情報ツール
・ユーザーサポート
などがポイントです。

情報がどれだけ提供されるのかということが一番大事なことかもしれません。

不動産投資信託というのは、比較的新しい投資信託です。
これまでは投資信託の投資対象は株式や債権など「主に有価証券」と決められていましたが、日本では2000年11月に施行された改正投資信託法により不動産などを運用対象とする投資信託が認められるようになりました。

不動産投資信託の仕組みは、投資家から集めた資金などで不動産を所有し、管理・運営を行い、そこから生じる賃料や売却益が投資家に配当されるというものです。

不動産投資信託のメリットは、
・不動産の賃貸料は定期的な収入であり短期的に大幅に変動しないので、投資家に支払われる分配金が比較的安定していること。
・値動きが相対的に小さい。
・賃貸料などは物価とともに値上がりする傾向にあることからインフレに強いとも言われています。

一方不動産投資信託のデメリットは
・金利上昇に弱い。投資法人が不動産を購入するために借り入れを行うため。
現在のような低金利においては借り入れを行っても金利コストは低く抑えられますが、金利が上昇すると金利負担が大きくなります。
・優良テナントがビルから撤退したり、不景気によりテナントが入らない、賃貸料を下げなければならないという事態もあり得ます。
・新しい商品ということで、情報開示が十分でない場合がある。

以上、メリットとデメリットをよく見極めたうえで、不動産投資信託をはじめるかどうか決めたいものです。

郵便局も民営化され、今まで以上に多彩な金融商品を扱うようになっていくものと思います。
郵便局が扱っているとなると、なんだか安心感が生まれますね。
イメージだけでなくて、自分なりに研究して投資信託に挑戦したいものです。

郵便局で取り扱っている投資信託は、ゆうゆうファンドシリーズと呼ばれているようです。
具体的には次のようなものです。
野村成果6資産分散投資
大和ストックインデックス２２５
GS日本株式インデックスプラス
これらは、昔から販売されている、郵便局で扱う投資信託です。

2006年6月12日から新規に追加された郵便局で扱う投資信託は
住信日本株式SRIファンド
日興五大陸株式ファンド
日興五大陸債権ファンド（毎月分配型）
DIAM世界リートインデックスファンド（毎月分配型）
などがあります。

郵便局の野村世界6資産分散投資については、複数資産へ投資することでコースを選択可能にした投資信託です。

郵便局の大和ストックインデックス２２５ファンドは、日本を代表する企業に投資し、日経平均株価に連動するように工夫されたファンドです。日本の株式市場を代表する225銘柄の中から各業種ごとに銘柄を選出して投資しているのです。

郵便局のGS日本株式インデックスプラスは、日本株式に投資し長期的にTOPIX（東証株価指数）を上回る運用成果を目指すという投資信託です。

郵便局で扱う投資信託、住信日本株式SRIファンドというものがありますが、SRIとは社会的責任投資のことです。企業は利潤の追求はもちろんのこと、企業をとりまく人や組織、環境に対しても積極的に考慮し責任を負わなければならない、という考え方が定着してきています。こうした企業の社会的責任という視点で投資先を選んでいくという特徴をもったユニークなファンドです。

いろいろな内容の投資信託があります。
ある程度ポイントを決めて調べていかないと、なかなか決断ができないかもしれませんね。

投資信託は小額からこつこつ取り組んでいけるので、初心者には安心感がつよいですね。
投資信託の種類は、運用対象によって大きく2つに分けられます。
・株式投資信託
・公社債投資信託
この２つです。

＜株式投資信託＞
株式投資信託は一般に、株式を組み入れて運用することができる投資信託を言います。株式を中心に債権やCD・CP、コールといった短期金融商品も運用対象となりますが、約款上は株式を組み入れることが可能な投資信託でも株式を組み入れないで運用する場合もあります。
その中で、さらに買い付けで分類すると、
・一定期間しか募集しない単位型
・いつでも購入できる追加型
という風に分けられます。

＜公社債投資信託＞
公社債投資信託とは、株式を一切組み入れず、国債や社債といったこう社債を中心に、短期金融商品も運用対象とする投資信託です。
MMFや中期国債ファンドなどのように、お金の必要なときに当日に換金できる種類のもの、または1年複利で複利効果が期待できるもので期間が自由なものなど、高収益に加えて使い勝手に優れた便利な種類がいろいろとそろっています。
緊急な事態のために備えたお金や、近い将来使う予定のあるお金などの運用に最適な投資信託の種類といえるでしょう。

株式投資信託と公社債投資信託をくらべると、株式投資信託では値動きが大きく、リスクが大きいといえます。日本株に投資するものと外国株に投資するものがあります。大幅な値上がり益を得ることもできますが、大きく損失を出すおそれもあるというが株式投資信託の特徴です。
公社債投資信託は、値上がり益を狙うというよりも利息収入を重視する商品なので、値動きが小さく、その分リスクも小さいといえます。

真剣に口座開設を考えていきたいと思っています。

投資信託は、
投資家から集められた資金をもとに、販売会社・運用会社・管理会社の3社が役割を分担し、効率的に運用されていくというものです。

投資信託の募集・購入や換金、および分配金･償還金の支払いなどは、証券会社で行う仕組みとなっています。証券会社では投資信託に関するさまざまな質問や相談も受け付けています。
つまり、証券会社は投資家と投資信託をつなぐ窓口ということです。

なかには、運用会社が直接投資家に投資信託を販売することもあります。
また、法改正により、銀行、信用金庫、信用組合、保険会社などでも投資信託を購入できる仕組みになりました。

運用会社である投資信託会社などでは、投資家から集めた資金を元にファンドを組成し、管理会社への運用指図を行います。

管理会社である信託銀行などは、運用会社の指図を元に、受託した資金を株式や債権などに投資し、資金の管理を行います。

このような流れの中で得られた収益が、販売会社などを通して分配金や基準価額へ上乗せされた形で、最終的に投資家に還元されるというのが、投資信託の仕組みです。

長引く低金利、また将来受け取る年金や退職金に対する不安がつのる現状では、お金を「ためる」だけでなく「殖やす」という積極的な考えがをもつ方がよいのではないでしょうか。
今まで、「殖やす」ことに興味がなかった方も、確定利付き預貯金に加え、将来に向けて中長期的な運用に適している投資信託について検討してみるのがよいと思います。